考えるリーダー/Interview インタビュー

2018-03-02

HDJ/レンタル台数上限設定 中古車流通・新車販売への影響は防ぐ

グレッグ・ ウィリス社長

日本国内で輸入二輪車メーカーがレンタル事業を始めるのは初。1月26日よりハーレーダビッドソンジャパン(HDJ)は、全国24店舗から「認定レンタルバイク」始め、順次全国展開を図る計画だ。他メーカーも同社の動向に注目していると思われる。

新車同様にレンタル車も一般的な登録車といわれる販売台数に加算される。これによりレンタルはメーカーにとって販売台数を稼ぐのに好都合とはいわないが、そうした見解もでる。レンタル車両が中古車市場に大量に流出すれば、中・長期的には中古車市場で良質車両が増え相場も下がり、結果的に新車販売に大きな影響を与えかねない。この観点から本紙では、HDJグレッグ・ウィリス社長に疑問を提起、取り組みへの考えを聞いた。

――順次拡大するレンタル事業は全ディーラーで展開していくのでしょうか。

「すべてのディーラーというわけではない。あくまでもレンタル事業を展開するのにあたり、ディーラーの一つの事業として成り立つ見込みがあるかどうかだ。同時にディーラーの店舗は地域により環境が異なっているため、ツーリング需要に適した環境にあるかどうかなどを考える必要がある。従ってレンタルへの取り組みはディーラーの希望に基づきHDJの合意を持って決められる。
ディーラーが用意するレンタル車両の台数は、最低でも5台と定めている。ただ、ツーリングファミリーを含め広くモデルを用意することを奨めている。それ以上に必要な場合は需要があるか検討し応じていく」

――レンタルは表面上で販売台数を増やせ、メーカーにとって都合が良いのでは。

「そんなことはない。先にも挙げたが、ディーラーがレンタル事業を始めるのにあたりビジネスとして成立するかが重要で、厳密に管理するため、必要以上の台数をレンタル車として出させないようにしている。また、レンタル車両では厳しく基準も設けている。
レンタル車の台数の提示は控えるが、さらに、我々HDJでレンタル車として登録する台数の上限を設けており、レンタル車両がディーラーより短期間で中古車市場に流通されることを防いでいく。これは必ずやらなければならないと考えている。
レンタル車両が中古車市場に流出されることで中古車市場、新車販売に与える影響は充分理解しているつもりだ。それを防ぐためにしっかりとコントロールしながら展開していく。
レンタルは広くユーザーにHDを体験してもらうための機会を提供する施策だ。その先には実際にオーナーとなってもらい、夢への実現へ繋げていくものだ」

紙面掲載日:2018年3月2日