人生での体験や仕事での経験、知識は組織運営において大きく反映される。今年10月、BRPジャパンの社長に就いた佐藤毅社長(43歳)は自動車業界で長く経験を積んできた。佐藤社長に仕事の体験や経験などについて聞いた。

──これまでの経歴は。
「大学ではマーケティングを学び卒業後はヤナセに入社し、当時のGM事業部でマーケティングや企画担当に就きました。約1年半経過後、ヤナセよりGMジャパンへ輸入権が移転すると同時に出向し、主に市場や統計調査などマーケティングを担当。出向期間の3年間がたった時に、ヤナセに戻るか、GMジャパンで仕事を続けるかの選択があり、結果GMジャパンに転籍しました。当時GMはキャデラック、シボレー、サーブとオペル、サターンを展開。その後日産自動車へ転職しました。

日産では約3年間、ディーラーの店舗で日産らしさを演出するための専門事業部に在籍。製品がお客様に選ばれる理由や接客、サービスなどの分野で人材トレーニングに携わりました。また、北米で成功していたインフィニティブランドを独立させるということで、この部署に入りました。アジアや中東市場でインフィニティ参入のための調査や、韓国への参入では経験を活かし人材トレーニングも行ってきました。

その後、大学在学中よりBMWへの憧れもあり、日産を退社しBMWジャパンに入社し、プロダクトマネージャーの職に就きました。価格やスペックなどの決定戦略などを策定する仕事をし、グループブランドのミニでもプロダクトマネージャーを経験、通算でBMWグループでは約7年、2014年ごろまで在籍。その後ハーレーダビッドソンジャパンに転職しマーケティング責任者を経て、現在に至ります」

──これまでの経験や体験から学んだ事は。
「GMジャパン当時のある先輩の言葉は今も覚えています。20代では自分中心に物事を考え仕事をしていたのでしょう。先輩に『仕事は次の人のためにある。その先にはお客様がいることを忘れるな』と教えられました。『自分の都合よりも外に目を向けろ』と言われました。仕事は周りの人がいて成り立つということで『周りの人のことを考えて仕事をしなさい』ということが今も心に留めていることの一つです。

日産時代は同僚のフランス人から日本人にはない『プロとして働くには、プロとして休む』という考えを聞かされました。休暇では思う存分楽しまなければ、お客様の気持ちが理解できないと言っていました。そういう意味でもプロ意識を学んだと思います。

特にBMW時代は社会人としての良い経験を学んだと思います。30代は仕事を覚えた時期でもある一方で、未熟でもある年齢です。例えば、上司への報告では『コトの理由、裏づけの大切さ』を徹底して教えられました。なぜそうなり、それにはこうする、だからこうなるなどと理由を示すということです」

──仕事での充実感は。
「何かを実行して、お客様が喜んでいる姿を見る時ですね。特にイベントが雨天であっても、お客様が喜んでくれている姿を見ると、開催して良かったとつくづく思います。お客様の人生の中で、少しでも何かの役に立てたと思えればいいと思います。これを励みにBRPでもお客様の笑顔が見られること、同時にディーラーと我々が一緒に働き、共に笑顔になれればいいと考えています。それ以外にBRPの経営者として望むものはありません」

──自身で長所と短所を挙げるとすれば。
「難しい質問です。ただ、他人から指摘されることは、感情の起伏をあまり感じさせないので会話しやすいと言われます。顔の表情がそのような印象を与えるのか、両親に感謝するところでもあります。短所は話し過ぎるということが挙げられます。時間調整ができないということでしょうか、酒の席ではなおさらのようです」

──社会人として心に留めている事柄は。
「親からよくいい聞かされたことがありますが『信は力なり』ということです。自分を信じ、他人を信じることは結果的に力になって表れるということです。先に挙げた、周りの人のサポートがなければ仕事ができないということにも繋がります。これは仕事でもプライベートでも同じことだと思っています」

──マーケティング分野の経験が長いが、マーケティングをどのように捉えているのか。
「基本的に人間が好きで、その中でも人の商品の選び方に非常に興味があります。私が思うマーケティングとは、何か興味がある人に『こんな世界がある』ということを紹介できればということです。一方的に勧めるのではなく、近くに我々のような立場の者がさりげなくいて、紹介できるようなことと考えています。

特に我々の商品は日常生活で、無くてもよいモノです。しかし、体験してもらうことで、素晴らしい世界があるということを感じてもらえることが大切だと考えています」

画像: BRPジャパン 佐藤毅 社長/両親より「信は力なり」 周りの人のことを考え仕事を

紙面掲載日:2017年12月1日

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