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2019-01-25

2018年ホンダドリームビジネスミーティング 質の向上が量を創造する

志を持って〝販売フロントオペレーションの変革〟を

ホンダモーターサイクルジャパン(HMJ)は、「2018年ホンダドリームビジネスミーティング」および19年春に発売する新型車の内見会を、昨年12月、東京都港区のグランドプリンスホテル新高輪で開催した。これは、ホンダドリーム専売1年目のふりかえりと、2年目の盤石化に向けた施策展開と情報共有を目的に昨年より新たに開催しているもの。ホンダドリーム80法人、136人が参加した。会場には加藤千明社長をはじめ、取締役、ブロック統括リーダーやドリームマネージャーが出席したほか、本田技研工業からは寺谷公良・執行役員日本本部長が出席した。席上、加藤社長は「販売フロントオペレーション進化、すなわち質の向上は、ホンダドリームの責任領域で、営業の質こそが将来の量を創造する」とあいさつし、ホンダFUNブランドの確立に向けたHMJの決意を明らかにした。

HMJ・加藤社長 

二輪市場で生き残るために 高付加価値体制の構築を

2016年に新販売網構想をお話した時から、質の向上を目指し、お客様満足度NO・1を実現することにより、ホンダFUNブランドの確立を目指すという新しいFUN販売網の目的を申し上げてきた。

コミューター市場では、原付一種の減少傾向に歯止めがかからず全体市場が若干前年を割り込む中、ホンダは原付二種が牽引、前年比107%を達成、トップシェアを確保できた。PCXに加え、モンキー125、C125、CB125R、そしてクロスカブ110といった原付二種の新製品が、各種報道によって社会へ多くの話題を提供することによりお客様から支持され、当初の販売計画以上の実績を上げることが出来た。

この原付二種の領域では、既存ユーザーの増車に加え、新規ユーザーの購入が増えてきた。昨年「国内二輪に追い風が吹いている」と申し上げたが、その風はまだ吹き止んではいないと感じている。この風に乗り、スクーターだけではない原付二種のスモールFUNが、二輪を楽しむきっかけになり、その後の大型FUNに繋がるような流れを作っていきたい。

一方、軽二輪と小型二輪を合わせたFUN市場では、直近12カ月では前年比99%と、ほぼ前年同等で推移している。ホンダは好調な軽二輪のおかげで前年比103%と前年を超えトップシェアを維持しているが、ホンダドリームの専売化となった小型二輪の領域では苦戦が続いている。そのような厳しい状況の中、ホンダドリーム各店では確実に実績が上がり、順調に推移している。

一方、ホンダの二輪事業という観点では、自動二輪領域は前年との比較で8割を切り、好調な原付二種・軽二輪でカバーをしているというのが現状で、コミューター・軽二輪クラスが好調である反面、自動二輪領域が今後の課題となってくる。

着実な変革実行

ホンダは60年前、スーパーカブの発売に合わせ、国内二輪販売網をスタートさせた。FUN専売化も含め、国内二輪販売網を大幅に刷新するのは、実に60年ぶりだ。今まで進めてきた変革の方向性は、間違いない。そして、着実に実行していく信念は変わらない。ホンダドリームの皆様にご理解と今後も変わらずご協力を頂きたい。

小型二輪は18年4月から、ホンダドリームの専売になった領域だ。お客様にとってはホンダドリームでしか購入出来ないモデルとなる。4月に投入したGL1800やアフリカツインは、お客様への事前アプローチなどが功を奏し、過去にない実績を上げることができた。

しかしCBシリーズなどは、ホンダドリームが強い領域にもかかわらず、苦戦を強いられている。ホンダドリームの商売の要であるCBシリーズは、国内専用モデルであり、国内で積極的に売れなければいけない。自らの商売を自ら守るという意味でも、意志を持った質の高い拡販をお願いする。

質の向上とは

質の向上という観点で、新ホンダドリームは、お客様に十分な満足と喜びをご提供が出来ているのか。改めて言うことではないかもしれないが、新ホンダドリームはホンダのFUNブランドを創造する販売網だ。さらに厳しさを増す国内二輪市場で生き残るためには、いち早くお客様に満足のいく付加価値の高い体制を構築することだ。

質の向上は、商品に加え、〝高品位な接客接遇・ホンダドリーム施策〟といった、販売フロントオペレーションの変革で付加価値を高めたFUN商品をお客様に提供することだ。お客様満足度NO・1に向けた販売のフロントオペレーションの進化、すなわち質の向上は、ホンダドリームの責任領域で、営業の質こそが将来の量を創造する。

ホンダドリームが、国内二輪ビジネスをリードし、世界のホンダの二輪をリードする、そしてそれを日本から世界に発信するという想い・高い志を持って、販売のフロントオペレーションの変革と質の向上に取り組んで頂くことを、改めてお願いする。

紙面掲載日:2019125