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2019-03-15

ホンダ PCXエレクトリック 宮古島でのレンタル事業に

ホンダは沖縄県・宮古島で島内を巡るアクティビティーとして展開される、パーソナルモビリティのレンタル事業「宮古カレン」に、昨年11月にリース発売された電動二輪車「PCXELECTRIC(エレクトリック)」を提供することとなり、宮古カレンのオープニングセレモニーが3月5日、宮古島市内のホテルで開催された。

宮古カレンは事業を運営する株式会社カレンスタイルが、3月6日からサービスの提供を開始するもので、同社とホンダ、そしてソフトバンク株式会社の連携で運営される。使用されるPCXエレクトリックには、ソフトバンクが提供する通信ユニットが搭載され、ソフトバンクの移動体通信網と繋がることで、車両の位置情報や走行距離・速度、バッテリー残量などのデータをリアルタイムに収集・分析することが可能となり、ホンダとしては車両の使用状況などのデータを今後の車両開発に活かすとともに、充電インフラの効果的な運用方法などを検討していくという。

セレモニーには、ホンダモーターサイクルジャパン(HMJ)加藤千明社長、本田技研工業二輪事業本部事業企画部三原大樹部長、沖縄ホンダ小林久夫社長、ソフトバンク小菅良宏常務執行役員、ソフトバンクシステム情報科学博士山口典男氏、カレンスタイルの松良文子代表取締役らをはじめ、地元の宮古島市から下地敏彦市長も出席した。

セレモニーであいさつした加藤社長は「ホンダは今回、この宮古カレンについてハード、ソフトの両面で準備させていただいた。宮古島の特色を味わってもらうために専用デザインのPCXエレクトリックを20台、70個ほどのバッテリーパックと充電器を配備させていただき、ヘルメット、ウェア、グローブなども用意させていただいた。ソフト面では車両のメンテナンスをしていただく保守店、万が一の際のロードサービスなども配備させていただいた。今回のレンタルによる素晴らしい体験を通して、宮古島のファン、宮古カレンのファンが増えていってくれることを期待している」と述べた。

宮古カレンは電動二輪車PCXエレクトリックをレンタルするサービスで、静かで排ガスを出さない電動バイクに乗り、豊かで特色ある宮古島の自然を五感で体感できるもので、単なる移動手段としてのレンタルではなく、新たなアクティビティー、観光レジャーの1つとしている。PCXエレクトリックは原付二種相当で、二人乗りが可能であり、自然の匂いや音を感じながら、会話も楽しめるものとなっている。宮古島には、無料で渡れる橋としては日本で最長となる全長3540mの伊良部大橋をはじめ、池間大橋、来間大橋と3つの橋がかかっており、真っ青な海の上をバイクで渡るときは空を飛ぶような感覚が味わえるという。

用意されるPCXエレクトリックには、白い車体にサンゴのペイントがあしらわれており、スクリーンにも独特なブルーグラフィックが入り、車体横には「MIYAKOKaren」のロゴが入る。シート下にはバッテリーパック2つが収まるPCXエレクトリックだが、車体後部に収納用のトップケースを装備。車体内部にはソフトバンクの通信ユニットが組み込まれている。

店舗は用意されず島内にある3つのホテルに車両は常設され、この他4つのホテルに配車が可能。バッテリーについては、地元の協力を得て、島内の飲食店、土産物店、ホテルなど観光スポット16箇所にバッテリー充電・交換スポットを設け、利用者は着脱式の「ホンダモバイルパワーパック」を充電済みのものに、観光スポットを訪れ楽しみながら、ついでに交換することが可能で充電の時間などはかからずに観光を続けることができる。

1日のレンタル料金は1万2960円で、車両のほかにヘルメット、グローブの各2人分、配車料金、保険料が含まれる。利用方法は専用のホームページ(宮古カレンhttps://www.miyakokaren.com)で事前予約と決済が行える。カレンスタイルの松良代表は「私共は宮古カレンという電動バイクを使った宮古諸島を体験いただく新しいサービスを提供する事業主体となる。環境負荷が少なく静かな電動バイクならより宮古の自然を体感できると考えているし、電動バイクでなければこの事業は考えなかった。電動バイクなら乗ってみたいと考える人もいると思う」と述べていた。


伊良部大橋を渡るPCXエレクトリック。電動バイクで島内を巡り、宮古島の自然を五感で体感することができる 


左より沖縄ホンダ小林久夫社長、本田技研工業二輪事業本部事業企画部三原大樹部長、HMJ加藤千明社長、ソフトバンク小菅良宏常務執行役員、ソフトバンクシステム情報科学博士山口典男氏、カレンスタイル松良文子代表取締役


宮古カレン仕様のPCXエレクトリック。サンゴの柄がペイントされ、トップボックスを装備


加藤千明社長


松良文子代表

紙面掲載日:2019年3月15日