日本の二輪車業界は、戦後まもない1948〜9年（昭和24〜25年）以降、国産二輪車が”戦争の落とし子”的に急速な発展をみた（戦前は欧米を中心にした外国製二輪車が中心）。ピーク時の54年（昭和29年）前後には、国産二輪車メーカーが、100社近くもあったという。
といっても、現在のように、近代的な工場で一貫一生産しているところはごく僅かで、多くはエンジンやフレームなど各部分品を仕入れ、少量をアッセンブリ（組み立て）的に生産する方式がとられていた。
そうした中で当然、これらの販売店も例えは悪いが”雨後の筍”のように増えた。しかしまた、スタートして数カ月で姿を消す店も多くあった。群雄割拠する戦国時代のように、業界での生き残りをかけて切磋琢磨するなかで、ようやく全国的に二輪車販売業者として体裁が整ってきたのは、55年（昭和30年）以降である。（因みに弊紙発行は59年／昭和34年1月1日。）
55年当時もまだ、国産二輪車メーカーは70社近くが群雄割拠していた。そうした中でも頭角を現す主力銘柄は、それぞれ全国に地域総代理店（卸店／メインディーラー）を設置し、その下に複数のサブディーラー（小売店）を設置させるなど、流通体制を整えた。この体制をより強固なものへと確立させるため、メーカー／メインディーラーは、サブディーラーの組織化の推進を図った。
例えば、”東京○○○会”、”大阪○○○会”といったような形で。そうした多くの組織には会長など役員も建前として置いた。しかし、こうして設置された”○○○会”は、会員たるサブディーラーの自主的な運営ではなく、あくまで運営の主体はメーカー／メインディーラーであり、販売強化政策として行われた。
ただ、組織の事業活動としてサービス（整備）講習会やサービスコンテスト、販売実績による表彰制度、会員の親睦をはかるための各種行事なども行い、会員のメリットを高めたが、これもあくまでメーカー／メインディーラーの販売強化政策の一環であり、会員たちの自主的な運営によるものではなかった。だが、これが販売店組織化の土台になったことは確かである。（つづく）
二輪車新聞社元取締役大阪支社長 衛藤誠
